教職員に絶対おすすめする保険は教職員共済のトリプルガード!

kyousai

みなさんは生命保険や医療保険に加入していますか?

90%以上の方が加入していると思います。

しかしそのほとんどの人が、保険屋さんのおすすめしたプランで保険に加入しています。

自分で判断し、保険を選んだ方も本当にその保険が適切なのかわからないままだと思います。

保険は家族構成の違いやそれぞれのニーズがあって、100%これがいい!

というのは言えないのですが、明らかにおかしな保険のかけ方をしている人がほとんどです。

正しい保険に加入するには、まずはなぜ保険が必要なのか目的を理解しなければなりません。

今回は教職員(公務員)のかた向けに説明していきたいと思います。

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3割負担

みなさんの頭のなかでは医者にかかったら、

自己負担は3割というイメージだと思います。

これは保険証を持っている人でれば誰でも適用されます。

普段、掛金を払ってもらっているので、いざ医療費がかかるときは

7割は負担してあげますよ~という制度です。

たとえば、窓口で270円支払ったとしたら、

本当の治療費は900円だということです。

差額の630円は掛金を払っている機関が支払っています。

治療費が安いうちは3割負担になることで医療費がかなりやすく済みますが、

治療費がもし100万、1000万と高額になったらどうしよう・・・という感じですよね

そのために医療の保険を手厚くかける方が多いです。

しかし、「自己負担3割」のあとに自己負担が少なくなる制度がまだまだあるのです。

高額療養費制度

高額療養費制度とは医療費の自己負担額が高額になった場合、限度額を超えた分が「高額療養費」として支給される制度です。

限度額は以下のとおりになっています。

標準報酬によって額が変わります。

標準報酬月額
83万以上
限度額
252,600円+(医療費―842,000)*1%

標準報酬月額
53~79万
限度額
167,400円+(医療費―558,000)*1%

標準報酬月額
53~79万
限度額
167,400円+(医療費―558,000)*1%

標準報酬月額
28~53万
限度額
80,100円+(医療費―267,000)*1%

標準報酬月額
28万円未満
限度額
57,000円

住民税非課税世帯
限度額
35,400円

標準報酬月額がよくわからないかもしれませんが、

給与明細を確認するか給与担当者に聞けばすぐに分かると思います。

標準報酬月額が28万円未満の場合を見てみましょう。

限度額は57,600円ですので、

自己負担が57,600円を超えた場合は

その分が高額療養費として支給されます。

ですので、もし治療費が100万円だったとすると、

100万円のうちまず3割負担で、30万円負担します。

その後30万―57,600円で242,400円が高額療養費として支給されます。

ということで自己負担は57,600円まで少なくなるのです。

100万円かかる病気になったとしてもここまで減るのです。。。

しかし、これで終わりではありません。

一部負担金払戻金・家族療養費付加金

さらに自己負担を少なくする制度があります。

この制度に該当する条件は

自己負担が25,000円を超える場合です。

そして給付額は25,000円を超えた分です。

あれ?最強じゃないですか?

先ほどの説明だと

100万円の支払いの場合、

3割負担で30万

高額療養費制度で自己負担57,600円

そして自己負担が25,000円を超えているので、

一部負担金払戻金・家族療養費付加金が支給されます。

支給額は25,000円を超えた自己負担分なので、

57,600―25,000=32,600円になります。

100万円が3万円台になりまして・・・

なんとさらにだめ押しが・・・

療養給付金

これは疾病又は負傷により医療機関の療養を受け療養費の負担がある場合に給付されます。

簡単にいうと、自己負担があるときです。そして、給付額は9,300円を超えた、自己負担分です。

一部負担金払戻金・家族療養費付加金が支給された時点で自己負担は

32,600円になりましたが、療養給付金は

32,600―9,300=23,300円支給されます。

最終的に自己負担が9,300円になりました。

教職員は医療保険なしでも

これが教職員(公務員)の充実した福利厚生です。

さて、そう考えると、なんのために保険に入っているか分からなくなりますよね。

みなさんは毎月何千円、何万円とお金を払って、

いざというときの医療費の支払いに備えています。

しかし、蓋を開けてみると医療費が高額になっても自己負担は

ほとんどないくらいに少なくなります。

そうすると、保険をかけずに十分に貯金している方が賢いと言えます。

ですが、保険は本当に0でいいかというとそうでもありません。

先進医療特約

難病等にかかり先進医療の治療等が必要になる場合は、

その経費が高額療養費制度等の対象になりません。

先進医療の治療費は高額ですので、この治療費が各種制度に該当しないとなると、

自己負担額はかなり高額になります。

これこそ治療費で家計破綻してしまうレベルです。

そんなときのために先進医療特約という保険に加入しておくべきです。

先進医療に特化した医療保険はないのですが、

医療保険に特約として、先進医療の治療費にかかる保険がおりる商品があります。

教職員共済トリプルガード

それがずばり教職員共済のトリプルガードです。

トリプルガードは生命保険・医療保険・特約をセットにできる商品です。

特約だけで契約することはできないのですが、

生命保険・医療保険は各種1口から申込みが可能です。

先ほども説明したように公務員は医療保険の必要性がほとんどないので、

医療保険は最低の1口にして、そこに先進医療特約をつけるのが

1番良いと思います。

そこに生命保険をつけるかつけないかはご自身で判断すればよいかと思います。

本当に意味のない医療保険を大量に契約している人がたくさんいらっしゃいます。

一度全ての契約を見直してみるのも良いかもしれません。

今までで本当に参考になった書籍3選!!!

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